太陽光発電の必要性
Solar power
Renewable energy
再生可能エネルギー
システムの普及率
2009年に余剰電力買取制度が、また2012年にFIT制度が導入されたことで、国内における太陽光発電システムが急速に普及しつつあるものの、世界各国と比較すると再生可能エネルギーの普及はまだまだ遅れています。
資源エネルギー庁が発表した「日本のエネルギー2020」によると、総発電量に占める再生可能エネルギーで発電した電力の割合は、約18%と他の先進国と比較して低く、主要先進国の中でも下位に位置していることが明らかになりました。同年の国内における消費電力量は、934TWhにものぼり、日本は中国・アメリカ・インドに次ぐ世界第4位の電力消費大国です。国内の約75%の電力は、火力発電によって発電しているため、再生可能エネルギーを普及させ、火力発電等の比率を低下させていくことが急務と考えられています。
再生可能エネルギーには、太陽光発電の他にも水力発電や風力発電などが挙げられます。水力発電や風力発電などの再生可能エネルギーシステムは、屋根に設置することができないため、設置スペースを新たに設ける必要があり、導入することができる地域も限られます。そのため、再生可能エネルギーの比率を増加させるためには、他の再生可能エネルギーと比較して導入しやすい太陽光発電システムの普及が現実的です。
発電電力量に占める
再生可能エネルギー比率の比較
（資源エネルギー庁「日本のエネルギー2020」）
- 水力発電
- 再生可能エネルギー（水力除く）
- その他（枯渇性エネルギー）
Carbon neutral
脱炭素社会を
実現する
太陽光発電
システムの導入
脱炭素社会とは、地球温暖化の原因となる温室効果ガスの実質的な排出量ゼロを実現する社会のことで、カーボンニュートラルとも呼ばれます。
2015年のCOP21でパリ協定が採択されたことで、世界中で地球温暖化対策への関心が高まり、再生可能エネルギーシステムが積極的に導入されています。日本においては、内閣府が2050年までに脱炭素社会を実現することを表明し、環境省を筆頭に様々な施策の実施や体制整備を行っています。
一般社団法人太陽光発電協会の発表によると、住宅用の太陽光発電システムの導入件数は、年々増加しており、2019年で約270万戸導入されていることが明らかになりました。しかし、国内における消費電力の約86%は、工場やオフィスビルなどで消費されていると言われているため、どれだけ住宅用の太陽光発電システムが普及したとしても、企業が率先して太陽光発電システムを導入しないことには、脱炭素社会を実現することは困難です。
2050年までに温室効果ガスの排出量をゼロにするためには、企業が脱炭素社会の実現に向けた大きな責任を負っていることを自覚し、太陽光発電システムを導入していくことが必要不可欠です。
最終エネルギー消費量の割合
（資源エネルギー庁「日本エネルギー白書2021」）
- 産業部門
- 運輸部門
- 業務他部門
- 家庭部門
Reason for introduction
中小企業が
太陽光発電システムを
導入すべき理由
脱炭素社会の実現に向けて、世界各国で再生可能エネルギーの導入に向けた活動が活発化し、グローバル企業が「RE100」に加盟しています。RE100とは、再生可能エネルギーで発電した電力への切り替えを表明した企業が加盟する国際的な企業連合のことで、国内の企業は、リコーや積水ハウス、アスクルなどの各業界を牽引する企業が加盟しています。
世界規模の企業や大手企業が率先して太陽光発電システムを導入しており、これらの企業との円滑な関係・取引を継続していくために、グループ会社や取引先も太陽光発電システムを導入し始めています。
また、株式会社グッドフェローズが消費者を対象として実施したアンケートによると、企業に地球環境を配慮して再生可能エネルギーシステムを導入してほしいという回答が80%以上を占めていることが明らかとなり、再生可能エネルギーシステムの導入に踏み切ることで、対外的なイメージアップにつなげることも可能です。
企業規模を問わず、太陽光発電システムをはじめとした再生可能エネルギーシステムを導入することが当たり前の時代を迎えつつあります。国内でも主要企業が続々と太陽光発電システムの導入に取り組んでいる今だからこそ、ビジネスリレーションシップの観点からも、中小企業においても早急な太陽光発電システムの導入が求められます。
