太陽光発電を
導入するメリット
merit
電気料金を
削減することができます
原油価格の高騰や福島原発事故の負担金の上乗せなどによって、電気料金は年々増加傾向にあります。
従来の電気料金は、電力単価と使用量によって決定されていましたが、2012年にFIT制度が導入されたことで電気料金に「再エネ賦課金」が加算されるようになりました。再エネ賦課金は、電気の使用量に応じて加算されていく賦課金で、2012年は0.22円/kWhと定められていましたが、2030年には5.22円/kWhまで増額することが発表されており、これに正比例して今後も電気料金が高騰していくことが予測されます。
太陽光発電システムを導入し、発電した電気を自家消費することで、電力会社から購入する電気の総量を削減することができるため、月々に発生する電気料金をカットすることができます。また、発電量が消費量を上回る場合は、余剰電力を売電することで収入を得ることができるというメリットもあります。
賦課金単価の推移
電気代削減の一例
冷凍倉庫
（太陽光発電量：460kW）
電気代970万円 / CO2221トン削減
小売店
（太陽光発電量：298kW）
電気代360万円 / CO2130トン削減
製造業
（太陽光発電量：399kW）
電気代290万円 / CO2188トン削減
地球温暖化の防止に
貢献することができます
国内で発電している電力の約80%は、火力発電によって生み出されています。火力発電は、太陽光発電や風力発電などと比較して発電効率が良いというメリットがある一方、温室効果ガスが発生することで地球温暖化の大きな原因となっています。
2015年にフランスのパリで第21回国連気候変動枠組条約締約国会議（COP）が開催され、パリ協定が採択されたことで、世界中で環境問題への取り組みがより一層重視されるようになりました。これを受け、内閣府は2050年までに国内における温室効果ガスの排出量をゼロにする「2050年カーボンニュートラル」を宣言し、企業や個人を問わず、国全体で脱炭素社会の実現に向けた活動が必要不可欠となりました。
太陽光発電は、化石燃料を使用する火力発電とは異なり温室効果ガスが発生しないため、地球環境に悪影響を及ぼすことなく発電することができることに加え、太陽光を利用して発電するため半永久的に電気を生み出すことができます。
また、太陽光発電を導入することで、2015年の国連サミットで採択された持続可能な開発目標「SDGs」や事業活動によって生じる環境負荷を低減させるために設立された国際イニシアチブ「RE100」などが掲げる目標達成に貢献することができます。
SDGs
RE100
BCP対策の一つとして
活用することができます
電気は、日常生活に必要なことはもちろん、ビジネスにおいても無くてはならない資源です。
2019年9月に発生した台風15号では、停電が発生してから復旧するまでに約2週間の時間を要し、東日本大震災では、電力が復旧するまでに最大で約3ヶ月の時間を要しました。停電が発生すると工場等の稼働が停止することで、安定的に製品・サービスを供給し続けることが困難になるため、取引先との関係に影響を及ぼします。信頼性を確保することはもちろん、今や企業規模に関わらずBCP対策の実施が当たり前の時代となりました。
太陽光発電システムを導入しておくことで、災害による停電時に、蓄電池に貯蔵した電気を予備電源として使用することもできます。電力の復旧に時間がかかる場合においても、太陽光で発電し続けることができるため、予備電源が枯渇した後も継続して使用することができます。
また、災害時の避難所として利用することで、社員の安全を確保したり、地域住民の避難所として公的利用することもできるため、地域社会への貢献も期待することができます。